在宅勤務中の副業がバレない5つのルール|実際にバレかけたパパの失敗談

在宅勤務が定着した今、自宅で過ごす時間を有効活用して副業を始めたいと考える方が増えています。しかし、多くの会社では副業が禁止されていたり、許可制になっていたりするため、「会社にバレずに副業をしたい」という切実な悩みを抱えている方も少なくありません。
実は私自身も在宅勤務中に副業を始めた一人で、バレかけた経験があります。その時の冷や汗は今でも忘れられません。あの失敗から学んだ教訓を活かし、現在は会社にバレることなく副業を続けられています。
この記事では、在宅勤務中の副業がバレないための5つのルールと、私が実際にバレかけた失敗談を包み隠さずお伝えします。同じ悩みを持つあなたの参考になれば幸いです。
在宅勤務中に副業がバレる3つの典型的なパターン
まず、在宅勤務中の副業がどのようにしてバレるのか、典型的なパターンを理解しておくことが重要です。敵を知らずして戦いには勝てません。
住民税の金額から発覚するケース
最も多いバレ方が、住民税の金額からの発覚です。副業で収入が増えると、翌年の住民税額が上がります。会社が給与から天引きする住民税(特別徴収)の金額が、本業の給与に対して明らかに高い場合、経理担当者が不審に思うことがあります。
私の友人も、この住民税のルートでバレかけました。前年に副業で50万円ほど稼いだところ、翌年6月に配布される住民税決定通知書を見た経理担当者から「収入に対して税額が高いけど、何か他に収入があるのか」と問い合わせがあったそうです。幸い、その会社は副業OKだったため問題にはなりませんでしたが、禁止されている会社なら大変なことになっていたでしょう。
SNSや口コミから情報が漏れるケース
意外と多いのが、自分や知人のSNS投稿から副業がバレるパターンです。副業で成果が出ると嬉しくなり、つい「副業で○○円稼げた!」とSNSに投稿してしまう。あるいは、実名に近いアカウントで副業に関する投稿をしてしまう。こうした情報が、思わぬところから会社の同僚や上司の目に触れることがあります。
また、家族や友人に副業のことを話したところ、その人が悪気なく他の人に話してしまい、回り回って会社の人の耳に入るということも起こり得ます。私自身も、妻の友人を通じて情報が広がりかけた経験があります。
本業中の挙動不審から疑われるケース
在宅勤務中に副業に没頭しすぎると、本業のパフォーマンスが落ちたり、オンライン会議での反応が遅れたりすることがあります。また、画面共有中に副業関連のファイルやメールが映り込んでしまうケースもあります。
こうした小さな変化や不審な点が積み重なると、上司や同僚から「何かやっているのでは」と疑われる原因になります。在宅勤務は監視の目が届きにくい分、逆に些細な変化が目立ちやすいという側面もあるのです。
在宅勤務中の副業がバレない5つのルール
それでは、実際に私が実践している「在宅勤務中の副業がバレない5つのルール」をご紹介します。これらを徹底することで、リスクを大幅に減らすことができます。
ルール1:住民税は必ず「普通徴収」に切り替える
副業がバレない最重要ルールが、住民税の納付方法を「普通徴収」に切り替えることです。これは絶対に忘れてはいけません。
確定申告の際、申告書の第二表に「給与・公的年金等に係る所得以外の所得に係る住民税の徴収方法」という欄があります。ここで「自分で納付」を選択すれば、副業分の住民税は会社を通さず、自宅に納付書が届くようになります。これにより、会社には副業の収入が知られることはありません。
ただし、ここで注意点があります。自治体によっては、すべての住民税を特別徴収(会社経由)にする方針を取っているところもあります。確定申告で「自分で納付」を選択しても、自治体の判断で会社に通知が行ってしまうケースがゼロではないのです。
そのため、確定申告後、念のため自分が住んでいる市区町村の税務課に電話をして、「副業分の住民税を普通徴収にしたいのですが、確実に自分で納付できるようになっていますか」と確認することをおすすめします。私は毎年この確認作業を行っています。
ルール2:副業用と本業用のデバイスを完全に分ける
在宅勤務では、つい一台のパソコンで本業も副業も行ってしまいがちですが、これは非常に危険です。画面共有中に副業関連のファイルやメール、ブラウザのタブが映り込むリスクがあります。
理想は、本業用のパソコンと副業用のパソコンを完全に分けることです。会社から貸与されているパソコンでは絶対に副業をしない。これが鉄則です。もし予算的に厳しい場合は、せめて副業はスマートフォンやタブレットで行うなど、物理的にデバイスを分けましょう。
私の場合、会社から貸与されたノートパソコンを本業専用とし、個人で購入したデスクトップパソコンを副業専用にしています。作業机も可能な限り分けて、本業の時間帯には副業用のパソコンの電源を入れないようにしています。
また、スマートフォンも同様に分けることが理想です。会社の業務用チャットアプリが入っているスマホで副業のやり取りをすると、通知が混ざったり、誤送信のリスクが高まります。
ルール3:本業の勤務時間中は副業に一切手を付けない
これは当然のことですが、意外と守れていない人が多いルールです。在宅勤務だと監視の目がないため、「ちょっとだけなら」と本業の時間中に副業のメールをチェックしたり、作業を進めたりしてしまいがちです。
しかし、これは二つの意味で危険です。一つは、本業のパフォーマンスが落ちて疑われるリスク。もう一つは、オンライン会議中などにうっかり副業のことを考えていて反応が遅れたり、副業関連の画面が映り込んだりするリスクです。
私が実践しているのは、本業の就業時間を厳格に守ることです。9時から18時が本業の勤務時間なら、その間は副業のことは一切考えません。副業は早朝(6時~8時)、昼休み(ただし本業の業務に支障がない範囲で)、夜間(19時以降)に集中して行います。
むしろ、副業をしている分、本業のパフォーマンスは副業をしていない時以上に高く保つことを意識しています。副業がバレないためだけでなく、社会人としての責任を果たすためにも、これは絶対に守るべきルールです。
ルール4:SNSや身近な人への情報公開は最小限に
副業で成果が出ると、誰かに話したくなる気持ちは痛いほど分かります。しかし、情報漏洩のリスクを最小限にするためには、副業のことは極力秘密にしておくべきです。
まず、SNSでの発信は細心の注意が必要です。実名や顔写真を公開しているアカウントでは、副業に関する投稿は避けましょう。副業専用の匿名アカウントを作る場合でも、投稿内容から個人が特定されないよう注意が必要です。勤務地域、家族構成、趣味など、複数の情報を組み合わせると意外と簡単に個人が特定できてしまいます。
また、家族や親しい友人に副業のことを話す場合も、「会社には絶対に秘密にしてほしい」と念を押しておくことが重要です。悪気がなくても、話が広がってしまうことはよくあります。
私は妻にだけ副業のことを話していますが、妻の友人や私の両親には話さないようお願いしています。以前、妻が友人との会話で「うちの夫、最近副業頑張ってるのよ」とつい漏らしてしまい、その友人の夫が私と同じ業界の人だったため、ヒヤリとした経験があります。幸い事なきを得ましたが、それ以来、情報管理の重要性を家族とも共有しています。
ルール5:会社のネットワークやツールは私的利用しない
会社から貸与されたパソコンには、通常、監視ソフトやログ取得の仕組みが入っています。閲覧したウェブサイト、使用したアプリケーション、ファイルのアクセス履歴などが記録されている可能性があります。
そのため、会社のパソコンや業務用のインターネット回線、業務用のメールアドレスなどを使って副業関連の作業を行うのは絶対に避けるべきです。たとえ休憩時間であっても、会社の資産を私的利用すること自体がリスクになります。
副業の連絡は必ず個人のメールアドレスとスマートフォンを使う。副業の作業は個人のパソコンと個人の回線を使う。この線引きを徹底することが重要です。
また、在宅勤務中に会社から提供されているVPN経由でインターネットに接続している場合、その通信内容が記録されている可能性もあります。副業の作業をする際は、VPNを切断し、個人の回線に切り替えることも忘れないようにしましょう。
【実体験】私がバレかけた失敗談とその教訓
ここで、私が実際に副業がバレかけた失敗談をお話しします。この経験から学んだ教訓が、今の5つのルールにつながっています。
オンライン会議中の画面共有で副業メールが映り込んだ
在宅勤務を始めて半年ほど経った頃、私はWebライティングの副業を始めました。当時はまだ今ほどリスク管理を意識しておらず、一台のパソコンで本業も副業も行っていました。
ある日の午後、チームのオンライン会議がありました。私が資料を画面共有して説明している最中、メールの新着通知がデスクトップ上にポップアップ表示されてしまったのです。それは副業で受注しているクライアントからの「記事の納期について」というタイトルのメールでした。
通知はすぐに消えましたが、その瞬間、心臓が止まりそうになりました。会議の参加者の一人が「今メール通知が出ましたけど、記事の納期って何ですか?」と聞いてきたのです。
咄嗟に「あ、それは趣味でブログを書いてまして、友人から記事の公開時期について聞かれてまして」と取り繕いました。幸い、それ以上追及されることはありませんでしたが、本当に冷や汗をかきました。
この失敗から学んだ教訓は、デバイスの完全な分離と通知管理の重要性です。それ以降、本業用のパソコンには副業関連のメールアカウントを一切設定せず、通知も最小限に設定しました。さらに、画面共有の際は必ず共有する範囲を特定のウィンドウに限定し、デスクトップ全体を共有しないようにしています。
住民税の通知で経理から問い合わせがあった
副業を始めて最初の確定申告の時、私は住民税の「自分で納付」にチェックを入れ忘れてしまいました。これは初心者がやりがちなミスです。
その年の6月、会社の経理担当者から「住民税の通知内容を確認したいことがある」と連絡がありました。副業の収入が合算されて住民税が計算されていたため、給与に対して税額が高いことに気づかれたのです。
幸い、この時は前年に株の配当金や投資信託の分配金があったことを伝え、「投資による収入です」と説明することで乗り切りました。実際に少額ですが投資もしていたため、完全な嘘ではありませんでしたが、本当にギリギリのラインでした。
この経験から、確定申告での住民税の納付方法選択の重要性を痛感しました。それ以降、毎年確定申告後には必ず市役所に電話をして、普通徴収になっているか確認するようにしています。また、万が一に備えて、少額でも投資を続けているので、「投資の収入です」という説明ができる状態も維持しています。
妻の友人経由で情報が漏れかけた
先ほども少し触れましたが、妻が友人との会話で何気なく「夫が副業をしている」と話してしまったことがありました。その友人の夫が私と同じ業界で働いており、しかも取引先の会社の人だったのです。
幸い、その友人も夫には詳しく話さなかったようで、大事には至りませんでしたが、「人の口に戸は立てられない」という教訓を実感しました。
それ以降、妻とは副業について話す際のルールを決めました。家の外では絶対に副業の話をしないこと、電話でも副業の話は避けること、親族や友人にも話さないこと。これらを徹底することで、情報漏洩のリスクを最小化しています。
副業をするなら知っておくべき法的な注意点
最後に、副業を行う上で知っておくべき法的な注意点についても触れておきます。バレないようにすることも大切ですが、法律を守ることはそれ以上に重要です。
就業規則の確認は必須
まず、自社の就業規則を必ず確認しましょう。副業が完全に禁止されているのか、許可制なのか、それとも届出制なのか、あるいは自由なのかによって、取るべき行動が変わります。
近年、副業を解禁する企業が増えていますが、まだ禁止している企業も少なくありません。就業規則で明確に禁止されている場合、それに違反すると懲戒処分の対象となる可能性があります。
ただし、労働者には職業選択の自由があり、就業時間外の時間をどう使うかは原則として個人の自由です。副業禁止規定が常に有効というわけではなく、会社の正当な利益を害する場合にのみ制限が認められるというのが法的な考え方です。
競業避止義務に注意する
副業を行う際、特に注意すべきなのが競業避止義務です。本業の会社と競合する事業を副業として行うことは、就業規則で副業が許可されている場合でも問題になる可能性があります。
たとえば、IT企業で働いている人が、副業で同業他社の仕事を請け負ったり、同じような事業を展開したりすると、会社の利益を害する行為と見なされる恐れがあります。副業を選ぶ際は、本業と競合しない分野を選ぶことが賢明です。
確定申告は必ず行う
副業で年間20万円以上の所得(収入から経費を引いた金額)がある場合、確定申告が必要です。これを怠ると、税務署からの指摘を受けるだけでなく、その過程で会社に副業がバレる可能性もあります。
確定申告は面倒に感じるかもしれませんが、会計ソフトを使えば比較的簡単に行えます。むしろ、経費を適切に計上することで節税にもつながるので、きちんと申告することをおすすめします。
そして繰り返しになりますが、確定申告の際は必ず住民税の納付方法を「自分で納付」に設定し、申告後には自治体に確認することを忘れないでください。
まとめ:在宅勤務中の副業はリスク管理が最重要
在宅勤務の普及により、副業を始めやすい環境が整いました。しかし、会社に副業がバレないためには、しっかりとしたリスク管理が不可欠です。
改めて、在宅勤務中の副業がバレない5つのルールをまとめます。
- 住民税は必ず「普通徴収」に切り替える:確定申告で「自分で納付」を選択し、申告後に自治体に確認する
- 副業用と本業用のデバイスを完全に分ける:会社のパソコンでは絶対に副業をしない
- 本業の勤務時間中は副業に一切手を付けない:時間の線引きを厳格に守る
- SNSや身近な人への情報公開は最小限に:情報漏洩のリスクを常に意識する
- 会社のネットワークやツールは私的利用しない:個人の資産と会社の資産を明確に分ける
私自身、バレかけた経験から多くのことを学びました。今では、これらのルールを徹底することで、会社にバレることなく副業を続けられています。
ただし、最も重要なのは、本業のパフォーマンスを決して落とさないことです。副業はあくまで余暇時間を活用するものであり、本業を疎かにしてまで行うべきものではありません。本業で信頼を失えば、副業どころではなくなってしまいます。
また、可能であれば、会社に副業を認めてもらう交渉をすることも一つの選択肢です。近年は副業を推進する流れもあり、きちんと説明すれば許可が得られるケースも増えています。隠れて副業をするストレスから解放されるだけでなく、堂々とスキルアップの機会として活用できるメリットもあります。
在宅勤務という働き方の変化は、私たちに新しい可能性をもたらしました。その機会を最大限に活かしつつ、リスクをしっかり管理することで、本業と副業の両立を実現していきましょう。

